標的型攻撃（targeted threat）は、近年のサイバーセキュリティ分野で最も深刻な脅威のひとつです。
特定の組織・個人を狙って緻密に計画されるこの攻撃は、一般的なマルウェア対策では防ぎきれないことが多く、企業の知的財産や国家機密を脅かす存在です。
この記事では、標的型攻撃の仕組み・手法・対策について、IT専門の視点から詳しく解説します。
標的型攻撃とは何か？
定義と特徴
標的型攻撃とは、特定の個人・組織・システムに対して行われる、計画的かつ精密なサイバー攻撃のことを指します。
一般的な無差別型攻撃と異なり、攻撃者は事前にターゲットの情報を収集し、それに基づいて専用のマルウェアや手口を設計します。
キーワード例：
-
スピア型攻撃（spear phishing）
-
APT攻撃（Advanced Persistent Threats）
-
バックドア型マルウェア
-
カスタムウイルス
標的型攻撃の主な手法と仕組み
ソーシャルエンジニアリングの活用
攻撃者は、ターゲットが信頼する人物や団体を装った偽装メールや添付ファイルを用いて攻撃を仕掛けます。
以下のような手法が多用されます：
-
件名に「請求書」「出張報告」などの業務用語を使用
-
実在する組織や部署名を送信元に偽装
-
添付ファイル名を業務に紐づける（例：「契約書_2025年6月.pdf」）
ターゲットにメールを開封させ、添付ファイルを実行させることで、システムへの侵入を試みます。
カスタムマルウェアと遠隔操作
攻撃対象ごとにカスタマイズされたマルウェア（ウイルス、トロイの木馬、バックドア等）が用いられます。
市販のアンチウイルスソフトでは検知困難であり、以下のような動作を行います：
-
システム内部への長期潜伏（ステルス活動）
-
キーロガーによるアカウント情報の収集
-
ファイルやネットワーク通信の監視
-
定期的な情報送信（C2通信）
APT攻撃（Advanced Persistent Threats）とは
APT攻撃は、標的型攻撃の中でも特に国家機関や大規模な犯罪組織が行う、長期間にわたるサイバー攻撃です。
以下の特徴があります：
-
数ヶ月から数年にわたり活動を継続
-
潜伏しながら徐々に重要システムへ侵入
-
高度なセキュリティを突破する多層的手法を用いる
-
国防、エネルギー、金融、医療などのインフラを狙う
標的型攻撃の被害事例とITへの影響
実際に起きた事例
-
某大手電機メーカー（日本）：研究開発部門に侵入され、特許技術に関する情報が流出。
-
医療機関：患者情報を暗号化され、ランサムウェアによる身代金要求が発生。
-
地方自治体：メールサーバーを経由して行政内部ネットワークに侵入。
企業システムへの影響
-
内部ネットワークの破壊や停止
-
顧客データ・個人情報の漏洩
-
株価下落、信頼失墜、法的リスク
標的型攻撃への対策と防御戦略
技術的対策
-
EDR（Endpoint Detection and Response）の導入
-
振る舞い検知型セキュリティソフトの採用
-
多層防御（Defense in Depth）の構築
-
システムログの長期保存とAIによる解析
組織的・人的対策
-
従業員へのセキュリティ教育と模擬攻撃訓練
-
権限管理とアクセス制御の厳格化
-
情報資産の分類と保護レベルの設定
-
インシデント対応体制（CSIRT）の構築
まとめ
-
標的型攻撃は、特定の個人・組織を狙う高度なサイバー攻撃であり、従来型のセキュリティ対策では十分に防げません。
-
ソーシャルエンジニアリングやカスタムマルウェアを駆使して、情報の窃取や破壊を目的とするため、早期発見と即時対応が鍵です。
-
特にAPT攻撃は国家レベルの脅威であり、企業や団体は常に多層防御とインシデント対応体制を意識して備える必要があります。
-
ITシステムを安全に運用するには、技術と人の両面からのセキュリティ対策が不可欠です。